地熱・熱よ上がれ！

今回の東日本大震災の破壊力は自然の力の圧倒的力を見せつけた。この地震国で今の原子力発電所の組み合わせは「ウナギに梅干しの食い合わせ」「猿と犬」などには比ぶべくもない不都合な組み合わせである。地震のエネルギーがどこから来るかといえば地球のマントルの熱、それが地震となるか火山爆発として噴出する。そのエネルギーの一部は温泉となる。日本における地熱発電の総発電ポテンシャルは世界第三位、３３００万KWといわれている。すべて開発されれば東電管轄の現在のベースロード分くらいはまかなえることになる。ところが開発されているのは今のところ、５３万ｋWどまりで世界第８位、日本の総発電容量の０．２％しか貢献していない。その理由として、まずあげられるのが開発リスクとコストである。２ｋｍほどボーリングを何度かやって当たる確率は６０％程度、コストは数億円程度というのだが、これは油田開発とかに比べてなんと小さな額とリスクであろう。一度当たればほぼ無尽蔵かつ発電コストはｋWhあたり１０円以下、さらにはCO２も出ず、再生可能エネルギーの中で唯一安定大規模でベース運転できるといういいことづくめである。こんなすばらしい将来への資産はないのではないかとおもう。日本は孫子の代まで国債と放射性物質を大量に残す悲しい国であるが、せめて地熱発電でも残してはどうか思う。ただ地元と環境省の反対が大きな壁で、すでにある温泉が枯渇するということで草津では嬬恋での開発を阻止しているようだ。しかし、草津のような大規模温泉の横は後回しにするとしても、それ以外に日本の温泉はもうかなり寂れた場所も大きく、地元とWin-Winの関係でいく方法があるような気がする。まずは電気料金を地元には下げて上げる。たとえばｋWh１０円にする。会社にして株式を一部、分ける。また、補償制度を政府が作って、悪影響が出た場合には補償するというのもいいであろう。また開発可能地の８割が国立公園内といわれている。これは国立公園法を改定、景観保護に立脚した施設デザインすることで許可ということにすればよいのではないかと思われる。こうしたなかなかよさげな地熱発電だが、またもや事業仕分けの対象になっていたようだ。事業仕分けの爪痕はここにもある。
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